1964年に大阪大学原子力工学科に入学し、1969年には日本原子力研究所（東海村）にて高温ガス炉用燃料研究に従事。

1970年に同大学大学院原子力工学科修士課程を修了後、住友商事株式会社に入社し、原子燃料部に配属されました。

1980年には日本エナジー社を設立し常務取締役に就任、1984年には米国住友商事ワシントン事務所にて業務開発部長を務めました。

その後、1991年にワシントンD.C.にインターナショナルアクセスコーポレーションを設立。原子力分野と国際事業開発における豊富な経験を有しています。

エネルギー（原子力、再生可能エネルギー、電池、IPP）や交通インフラ、データセンター分野での政策立案や調査に豊富な経験を有しています。

原子力分野では、SMRや先進炉の規制動向調査、技術評価、事業性分析など、多様なプロジェクトを主導してきました。

米国ワシントンD.C.を拠点に、日米間の規制政策やエネルギー関連調査に従事。非原子力分野でも、道路政策、エネルギーインフラ、サイバーセキュリティ、生成AIなど幅広いテーマに取り組んでいます。

CISA（公認情報システム監査人）資格を持ち、日英両言語でのコンサルティングを強みとしています。

エネルギー（再生可能エネルギー、電池、IPP、原子力）や鉄道、データセンターなど、幅広いインフラ分野における政策立案や経営改革に豊富な経験を有しています。

メーカー、エンジニアリング企業、商社に対する戦略立案、業務改革、IT戦略支援に加え、近年はカーボンニュートラル戦略、DX改革、サプライチェーンマネジメント、人材育成・組織開発にも注力しています。

早稲田大学電気工学科を修了後、野村総合研究所（NRI）に入社。NRI在籍時には300本以上のコンサルティングプロジェクトを企画・遂行し、大手重電メーカーや電力会社のアカウントマネジャーを歴任。元グローバルインフラコンサルティング部長として、国内外の大型案件を牽引してきました。

エネルギー・環境分野、原子力開発・規制、情報セキュリティ政策、人材開発・政策の分野で幅広い経験を有し、国内外での政策企画やプロジェクト推進に携わってきました。

京都大学工学部原子核工学修士課程を修了後、博士課程単位を取得。人事院留学制度によりオーストラリアNSW大学AGSM経営大学院にてMBAを取得。

通商産業省（現経済産業省）では、核燃料サイクル、公益事業、石油流通、半導体、新型炉開発、環境産業政策、情報セキュリティ、人事・研修・採用、産業構造政策など、多岐にわたる分野を担当してきました。

これまでの経験には、政策立案、規制対応、国際連携、技術評価、組織人材開発などが含まれます。

資格・所属は、第1種放射性物質取扱主任者、日本原子力学会会員。英語とフランス語に堪能です。

ビジネス、技術、リーダーシップ、人間関係のスキルを兼ね備え、30年以上にわたり世界各地のチームを率い、複雑かつ重要なビジネス課題の解決に取り組んできました。

これまでの経験は、電力会社（Duke Energy）、ベンダー（Westinghouse、X-energy）、核燃料（Centrus）、およびエネルギー産業や発電所、商業用原子力、M&A、事業開発、製品ライン管理、プラント運用、定期停止最適化、品質保証、エンジニアリング組織、人材育成などを専門とするエンジニアリング／経営コンサルティング会社に及びます。

彼のプロジェクト実績は、米国、アジア太平洋地域、中東、欧州、南アフリカに広がっています。

米国の原子力発電所における格納容器漏えい率試験（ILRT/LLRT）の第一人者として、100件以上の試験実施と20超の設計基準・プログラムレビューに携わってきました。Graftel LLCの創業者・CEOとして、米国全原子力発電所で使用されるデジタルILRT・SIT計測システムを設計し、温度・湿度・圧力・流量の計測機器校正に関する品質保証プログラムを構築。米国および台湾での技術セミナー講師も務めています。

キャリア初期にはCommonwealth Edison社にて原子力発電所6サイトのAppendix JコーディネーターやISTプログラム技術責任者を歴任。また、Argonne国立研究所向け研究炉の熱流動設計解析にも参画しました。

現職ではANSI/ANS56.8およびANSI/ANS56.1の国家規格委員会委員長を務め、原子力分野の基準策定にも貢献しています。

インフラ規制および金融分野を専門とするエコノミスト。

2007年にDHインフラストラクチャーを設立し、それ以前は10年以上にわたり、National Economic Research Associates（NERA）、Econ One Research、Castaliaでコンサルタントとして活動してきました。

原子力分野を中心に、クリーンテクノロジーの商業化戦略、技術助言、国際的な組織運営に豊富な実績を持つコンサルタント。

Helixos社の共同創業者として戦略立案、事業開発、運営を統括し、核融合・核分裂を含むクリーンエネルギー分野の技術開発者、研究機関、政府、投資家など多様な顧客にサービスを提供しています。

豪州原子力科学技術機構（ANSTO）では、放射性廃棄物管理部門のマネージャーおよびプラントエンジニアとして、総額1億5千万ドル超のインフラ資産運用・投資戦略を指揮。

国際青年原子力会議（IYNC2020）共同議長として17カ国110名以上のチームを率い、国際会議運営と戦略的パートナーシップ構築を牽引しました。

また、オーストラリアYoung Generation in Nuclear（AusYGN）の創設者・初代会長として、会員数を50名から300名に拡大。英国LLW Repository Ltdへの出向、安全評価業務、ボーイング社での産業エンジニアリングなど、多様な産業経験を有します。

Glenanergy社の創業者・社長として、30年以上にわたり商業施設や産業施設のエネルギー効率向上と排出削減に取り組んできました。

医療、大学、オフィスビル、カジノ、炭鉱、スキー場、アスファルト工場、軍施設など幅広い分野で、省エネ改善や新技術導入による脱炭素化戦略を支援しています。

電力供給や送電に関する深い知見を持ち、長期的な運用コスト削減と持続可能性の両立を実現。専門分野は、新技術評価（蓄電池、ポンプ水力、自然冷媒チラー、ヒートポンプなど）、既存設備の最適化（HVAC、産業冷却、圧縮空気、大規模ポンプ、送風システム）に及びます。